太陽光発電のメリットは？メリット・デメリットや売電について詳しく解説！
太陽光発電のメリットは？メリット・デメリットや売電について詳しく解説！
近年、相次ぐ節電要請やエネルギー供給が不安定なことから、省エネ・節電を自宅で取り入れる方も多いのではないでしょうか。
そこで注目を集めているのが、太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーです。太陽光発電を導入するための補助金制度などで、システム導入の難易度は低くなりました。
しかし、費用面や馴染みが少ないことから、太陽光発電を導入している住宅がおこまで多くありません。
そこで、本記事では住宅での太陽光発電導入について詳しく解説します。
太陽光発電の導入を検討している方はご一読ください。
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1.太陽光発電とは
太陽光発電は、屋根に設置した「太陽電池」に太陽光が当たることで、電力に変換する発電方式です。この「太陽電池」がまとまったものを「太陽光パネル」や「ソーラーパネル」と呼びます。
太陽光発電と言えば、山間部や休閑地などの土地を開拓して、大量のソーラーパネルを設置する「メガソーラー」のイメージが強いかもしれません。しかし、一般的な住宅でも十分な発電量が見込めるので、使用する電力をカバーしながら余剰な電力の売買が可能です。 -
2.太陽光発電の仕組み
続いて、太陽光発電の仕組みを解説します。太陽光発電を住宅で行う場合は、発電後に電力を家庭用電力に変換する必要があります。一般的な住宅で行う太陽光発電の流れは以下の通りです。
①太陽光から電気をつくる（太陽光発電パネル、太陽電池モジュール、ソーラーパネル）
②発電した電気を集める・蓄える（接続箱）
③発電した直流電気を家庭用の交流電気に変換する（パワーコンディショナー）
④変換した電気を住宅の各設備へ送る（分電盤）
⑤発電量や使用電力を屋内で確認（スマートメーター）
太陽光発電は火力発電や原子力発電と異なり、発電に燃料を使用しません。そのため、Co2などの排気ガス・使用済み燃料の処理といった環境問題をクリアしています。
また、発電した電力のうち、余った電力を電力会社に売ることができます。これを「売電」と呼び、各家庭にとって経済的なメリットも期待できるでしょう。
現在、電力の買取価格は国が定めた「FIT制度」によって管理されています。太陽光発電の売電は、固定価格での買い取り期間が10年間です。この10年間は固定価格での売電が可能ですが、「FIT制度」の見直しや改定により売電価格は低下傾向にあります。
もしも、売電を前提とする太陽光発電を検討している場合は、売電価格が一定ではないことを考慮しましょう。 -
3.太陽光発電のメリット
ここでは、太陽光発電のメリットを解説します。太陽光発電のメリットを以下にまとめました。
・電気代の削減ができる
・売電によって収入を得られる
・災害時の非常用電源として利用できる
・太陽光発導入の助成金
住宅に太陽光発電の導入を検討している場合は、ぜひ参考にしてください。以下で各理由を詳しく解説します。
電気代の削減ができる太陽光発電の最大のメリットは、電気代の削減です。近年、原発の稼働停止や世界情勢の乱れにより、不安定なエネルギー供給が続いています。さらに、エネルギー価格の高騰に加え、コロナ禍で在宅勤務が増加しました。
そのため、各家庭の電気料金が増加傾向にあります。そこで、太陽光発電を導入すると、使用する電力を各家庭で準備でき、電気代の支払いを削減できます。
また、太陽光発電を導入した場合は、電気代の他に「再エネ賦課金」の削減も可能です。「再エネ賦課金」は、再生可能エネルギーの普及を目的とした費用で、電気使用量に応じて課金されます。
電気料金の明細にも記載があるので、気になった方は確認してみてください。
売電によって収入を得られる太陽光発電によって発電した電気は、家庭で使用する電力を除いて売電が可能です。経済産業省の発表では、太陽光発電が発電した電気から自家消費されるのは3割程度で、約7割は余剰分となる試算が出されています。
在宅勤務が多い家庭や家族の人数が多く、一般的な家庭と比較して消費電力が多いと仮定しても、発電した半分以上の電気を売電できるでしょう。
災害時の非常用電源として利用できる太陽光発電を導入しておくと、災害時の非常用電源として利用できます。日本は4枚のプレートの上に位置しているため、地震大国と呼ばれています。南海トラフ地震の発生も予想され、今後の大規模災害への対策として太陽光発電を導入しても良いでしょう。
また、太陽光発電と併せて蓄電池システムの導入がおすすめです。蓄電池システムがあれば、電力を蓄えることができ、使用電力の安定化が期待できます。ライフラインが切断されても、復帰まで代用できるでしょう。
太陽光発導入の助成金・補助金
太陽光発電を導入するには高額な費用が必要です。しかし、太陽光発電の設置は、ZEH補助金・こどもみらい住宅支援事業・自治体の支援対象になり補助金を申請できる場合があります。
こうした補助金を活用すると、太陽光発電導入のコストを下げ、設備投資費用の回収が早められるでしょう。ただ、補助金制度は政府の財政状況によって終了する可能性があるので、利用を検討している方は早めに申し込みましょう。 -
4.太陽光発電のデメリット
次に太陽光発電のデメリットを紹介します。太陽光発電のデメリットを以下にまとめました。
・太陽光発電に高額な費用が必要
・発電量が安定しない可能性がある
・設置スペースの確保
・メンテナンス
・売電価格
太陽光発電にはこうしたデメリットが隠れています。以下で各理由を詳しく解説します。
太陽光発電に高額な費用が必要
初期と比較して、太陽光発電の設置費用は安くなりました。しかし、安くなったとは言え、平均して100万円以上の初期費用が必要です。
また、太陽光発電は定期的なメンテナンスが必要なので、ランニングコストがあることを覚えておきましょう。
発電量が安定しない可能性がある
太陽光発電は天候によって発電量が大きく左右されます。特に東北地方など冬季に積雪がある地域や雨が多く日照時間が少ない地域では、発電量の差が顕著に表れるでしょう。
また、都心部でも発電量が安定しない可能性があります。太陽光パネルに周囲の建築物の影がかかると、発電量が大きく低下します。住宅の周囲に高い建物の影がかからないか事前に確認してください。
設置スペースの確保
太陽光発電は、太陽光があたりやすい屋根にパネルを設置する必要があります。都心部の住宅の場合、住宅の面積が少なくパネルを設置する屋根のスペースを十分に確保できない可能性があります。
また、屋根の形状によって、太陽光パネルを設置できる枚数や発電量が変動します。例えば、北向きの屋根に太陽光パネルを設置すると、日照量が少ないため発電効率も悪化します。基本的に住宅と同様で、太陽光パネル設置に適している屋根は南向きです。
さらに、パワーコンディショナーの設置などでもスペースが必要になります。
メンテナンス
太陽光発電では、定期的なメンテナンスが必要です。2017年に改定されたFIT法の施行により、太陽光発電の「保守点検・維持管理」が義務付けられました。そのため、3〜4年ごとに定期的なメンテナンスが必要です。
このメンテナンス作業は、故障や不具合などを確認して、発電効率の低下を防ぐ役割があります。費用はメンテナンス業者によって異なりますが、1回あたり2万円〜5万円程度が相場となっています。
売電価格
発電した電力のうち、余った電力を電力会社に売ることで、各家庭にとって経済的なメリットも期待できます。
しかし、売電の買取価格は国が定めた「FIT制度」によって管理されています。「FIT制度」によって定められた太陽光発電の固定価格での買い取り期間は10年間です。この10年間は固定価格での売電が可能ですが、買取価格が下げられる可能性もあるでしょう。
「FIT制度」の見直しや改定により売電価格は低下傾向にあるため、今の買取価格と売電収入が一定ではないことを覚えておきましょう。 -
5.まとめ
今回は近年注目を集めている太陽光発電について解説しました。太陽光発電には電気料金の削減や災害発生時などの緊急事態に電気を確保できるメリットがあります。今後発生が予想される災害の対策を進めたい方に太陽光発電はおすすめです。
ただし、太陽光発電には見逃しやすいデメリットがあることを覚えておきましょう。もしも、売電を前提とする太陽光発電を検討している場合は、売電価格が一定ではないことを考慮してシステム導入を検討してください。
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